「意地悪な英国、明朗な米国－福沢が見た二つの国－（論文版）」
このテキストについて
平山氏より2018年3月に日本イギリ ス哲学会での シンポジウムⅡ「近代日本とイギリス思想―「明治150年」をきっかけに」の発表 要旨が 送られてきました。平山氏の了解のもと公開します。
なお、「意地悪な英国・明朗な米国－福沢が見た二つの国－（口頭発表版）」も公開しています。
本文
日本イギリス哲学会シンポジウムⅡ近代日本とイギリス思想―「明治150年」をめぐって
意地悪な英国、明朗な米国－福沢が見た二つの国－
静岡県立大学 平山 洋
（１）福沢諭吉（1835～1901）の文明開化構想
近代日本という言葉からは、一般には西洋近代文明を受け入れた日本という漠然としたイメージが想起される。ところが発表者の見解ではそこに三つの誤解がある。すなわち、そもそも「維新」とはRestorationのことで、西洋文明化を志向していないことである(第一の誤解)。そのため、「明治維新」とは明治天皇による神武創成への回帰を意味することが理解されていない（第二の誤解）。さらに文明開化を志向する「五箇条の誓文」（1868年旧3月）は、新政府内旧公武合体派（旧佐幕派）による旧攘夷派への牽制だったことも忘れられている（第三の誤解）。
福沢諭吉が目指した西洋文明国としての近代日本の祖型は、明治よりもむしろ慶應（西暦1865年5月1日～1868年10月23日）にあった。幕府は慶應の時点で西洋的近代化政策を実施しつつあり、旗本福沢諭吉はその方針に従って、自ら後の慶應義塾を創設して人材を育成しようとしていたのである。
福沢は三度の西洋経験、すなわち1860年米カリフォルニア、1862年欧州、1867年米東部、を経ることによって、当初の西洋軍事学の習得から英米的な経済的人間育成へとその教育の方針を変更した。彼が他の啓蒙思想家たちと異なる点は、「和魂洋才」ではなく「洋魂洋才」の人材を育成しようとしたところにある。
（２）意地悪な英国―だが制度は真似しないと―
福沢の『西洋事情』（1866年刊）は幕末の改革家たち、赤松小三郎の「口上書」、坂本竜馬の「八策」、由利公正ら起草の「五箇条の誓文」・山本覚馬「管見」などに大きな影響を与えている。
その『西洋事情』の核心ともいうべきものが「文明政治の六条件」で、そこには、第一条件・自由を尊重して法律は寛容を旨とすること、第二条件・信教の自由を保障すること、第三条件・科学技術を奨励すること、第四条件・学校を建設して教育制度を整備すること、第五条件・法律による安定した政治体制のもとで産業を振興すること、第六条件・福祉を充実させて貧民を救済すること、が謳われている。
福沢の活動の課題は英国と米国のいずれを範とすれば日本で六条件は実現できるか、ということだった。英国は立憲君主国であり、皇室制度をもつ日本としては将来的にそうした政治体制に移行しなければならない、と福沢は考えていた。
ところが欧州行で実際に体験したそこでの生活は居心地のよいものではなかった。英国の中上流階層のもつ植民地人や庶民階層への差別意識や、彼らへの過酷な扱いは、福沢ら外交使節団一行を不愉快にした。
慶應義塾のモデルとしてキングスカレッジ中等部を選んではみたものの、あり得べき社会のモデルとして、彼が望ましいと感じたのはむしろ米国のほうだった。第二回米国行で大量の洋書を購入した福沢は、それらを慶應義塾の教科書として活用した。具体的行動についての目標は『フランクリン自伝』の精読によりなされた。その目標とはミドルクラスの創出と日本風アメリカン・マインドの醸成である。
（３）明朗な米国―人間はこうでなくっちゃ―
1860年春、咸臨丸でサンフランシスコに到着した福沢の見たのは、「極楽世界」とでもいうべきものだった。二年後に経験した欧州のようには階層差別が激しくはなく、肉体労働にも相応の敬意が払われている米国のあり方を、福沢は社会のモデルとしたいと考えた。
その理由は、実際に交流した米海軍軍人ブルック大尉やマクドーガル大佐、またサンフランシスコのビジネスマンであるブルックス氏が立派で気持ちのよい人々であったことによる。後年二人の息子の留学先として選んだのも米国東部であったし、米国の中流階層へのある種無邪気な信頼感を終生抱き続けた。
そればかりでなく福沢は自らを日本のベンジャミン・フランクリンたるべく振る舞った。フランクリンは科学者であると同時に新聞社主で、さらに社交クラブ・学会・大学の創設者でもあった。『学問のすすめ』は日本版『貧しいリチャードの暦』として大々的に売れ、福沢が望んだアメリカ型日本人の育成に大きく寄与した。また、トクヴィルの『アメリカの民主主義』は、権力分散を唱える福沢の『分権論』等に影響を与えている。
（４）近代日本における英米思想の悲惨なる運命
『西洋事情』は幕末政治提言の主たる情報源となっている。先に触れた赤松小三郎と山本覚馬が上申した大政奉還論の中身は福沢訳米国憲法である。明治維新後の福沢は、政治体制は英国流、人間育成は米国流とはっきり定めて活動した。体制に関する『英国議事院談』『帝室論』『国会論』等と人間育成に関わる『学問のすすめ』（フランクリン由来）『分権論』（トクヴィル由来）等の対照性は見事である。それと同時に英国的手堅さの一典型として、マシュー・アーノルドの批評方法論にも強い影響を受けてもいる。
ところが廃藩置県（1871）により米国型「日本連邦帝国」構想は潰え、明治14年政変（1881）で福沢の盟友である大隈重信が下野したことにより「英国モデル構想」も消滅した。英学を標榜する私学への圧迫はますます強まり、官学におけるドイツ思想の優遇は明白となった。また、キリスト教とのからみで英米思想は国民全体へは広がらない構造となっていく。
そもそも自らを明治維新の主体勢力と見なす旧攘夷派としては、英米思想自体が危険思想であった。米国の共和制は論外、英国の立憲君主制でも天皇親政は不可能となる。女性解放論は儒教道徳に反し、キリスト教は天皇制度を危うくするという雰囲気が醸成された。
慶應義塾の福沢後継者たちは親英米を貫いたが、日清戦争後徳富蘇峰の民友社は反英米に転じる。ある意味英米思想を知りすぎている蘇峰が反英米に転じたことで、近代日本は「皇室中心主義」と国家膨張に突き進んだのである。